医療 ⇒新型インフルエンザ

2009年08月17日

新型インフルエンザ

昨日今日と新型インフルエンザウィルスのニュースがTVなどで放送されております。

日本では一時に比べ、新型インフルエンザに関する報道はほとんどなされなくなっておりましたが、全世界では170カ国約18万人の感染者と約1500人の死者が出ており、依然流行した状態にあります。

そこで新型インフルエンザウィルス関連の記事です。

現在新型インフルエンザワクチンはありません。そこで有効なのが肺炎球菌ワクチンです。肺炎球菌ワクチンは肺炎の原因となる病原体のなかで、最も頻度の高い「肺炎球菌」という細菌を狙った予防ワクチンです。インフルエンザで死亡する高齢者の多くは細菌性肺炎を併発して死亡していることからも、この肺炎球菌ワクチンが効果的であろうと予想されます。効果の持続期間は概ね5年。但し、日本では生涯に一度の接種しか出来ません。

また自治体の医療費削減に寄与しているとの記事もあります。

長野県波田(はた)町は松本市に隣接する人口1万5千人の町。3年前、肺炎球菌ワクチンの公費助成を始めた。町に助成を働きかけた波田総合病院の清水幹夫救急総合診療科長は、ワクチンの成果を身にしみて感じている。 「ワクチンへの公費助成を始める前は、冬季の入院ベッドはインフルエンザから肺炎を併発した高齢者でいっぱいで、町立病院なのに救急患者をよそに搬送しなければならなかった。内科医の疲弊もひどく、このままでは救急医療が立ち行かなくなると思った」という。 そこで町と協議し、肺炎が重症化しやすく、長期入院が急激に増える75歳以上を対象に、肺炎球菌ワクチンの接種に2千円の助成を始めた。町民の自己負担は4千円。現在、70代後半の接種率は54%に上る。 町の規模が小さいだけに数字にするのは難しいが、ターゲット層の75〜79歳では肺炎入院患者がほぼ3分の1になった。目に見える効果も大きい。冬季に満床だったベッドに空きが出るようになり、重症患者を断らないで済むようになった。 医療費抑制効果もあった。清水科長は、肺炎患者の入院減で医療費は昨年度、約2600万円減ったと推計する。これに対して、町がワクチン助成にかけた費用は累計で約160万円。清水科長は「浮いた分を、80歳以上のさらに重症化しやすい患者の治療に回すことができる」と喜ぶ。
北海道せたな町で平成13年に肺炎球菌ワクチンの公費助成に踏み切った医師、村上智彦さんは「公費助成前、町の老人医療費は全国トップだったが、肺炎球菌ワクチン接種で818位まで下がった。ワクチンは住民に予防医療の重要性を認識してもらう道具。健康への意識が高まれば医療費は減る」と話す。

新型インフルエンザ対策としてだけではなく、医療費抑制の目的としても有効な肺炎球菌ワクチンを朝来市も市民に助成することを検討すべきだと思います。但しここで重要なのは年齢制限を設けることです。
市民の皆さんは自分の身を守るためにも新型インフルエンザウィルスに関する知識を自分で確かめ勉強することも必要であろうと思います。

 関連サイト ・・・・ 新型インフルエンザと肺炎球菌ワクチン
                         新型インフルエンザ:国内初死者 透析の57歳男性−−沖縄/毎日jp



posted by mr.fahrenheit at 08:18 | 兵庫 ☁ | Comment(0) | TrackBack(0) | 医療 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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